宅建の勉強スケジュール：残り12か月・9か月・6か月・3か月の月ごとの組み方

宅建の勉強スケジュールは、試験日（毎年10月の第3日曜日）から逆にさかのぼって、先に3つの杭を打つと組めます。①7月の申込。②全範囲の1周目を終える月。③本番と同じ2時間で解く通し練習を始める月（当サイトは試験の2か月前ごろ）。残った月に、宅建業法→権利関係→法令上の制限→税・価格の順で分野を置きます。

「何か月前から始めるか」に、公式の目安はありません。必要な勉強の量を、1週間に机に向かえる時間で割って決めます。当サイトの見積もりの例では、平日に30分ほどしか取れない人は、前の年の秋ごろ（試験の約1年前）から始める計算になります。少ない時間で足りるとは考えないでください。

この記事は「どの月に何をするか」を決める記事です。必要な量の見積もり方は宅建の勉強時間の考え方に、期間・週の時間・予算から自分に合う進め方を選ぶのは宅建試験：自分に合う進め方を選ぶに任せます。表はどれも当サイトの目安で、公式に決まったものではありません。

何か月前から始めればよいか

勉強時間の記事では、計算のしかたを見せるために仮の数字を置きました。基本書の単元の数と1単元の時間から出すと、1周目と解き直し、通し練習まで含めて約220時間。止まる週を見込んで2割足すと約260時間です（合格に足りる時間の目安ではありません）。これを週の時間で割ると、次のようになります。

仮の数字に入れた通し練習は6回分だけで、模試の結果を見て弱点を直す時間や、分野を混ぜて解く時間の余裕は入っていません。だから「始める目安」は、要る期間より前に置いています。週15.5時間とれる人でも、これから始めて残り3か月（約13週）では、仮の数字の約220時間に届きません。

仮の数字は人によって大きく変わります。最初の2週間で、宅建業法と権利関係の1単元に「読む＋解く＋根拠を確かめる」までの時間を実際に測り、自分の数字で計算し直してください。そのうえで、下の4つの表のうち、残りの期間に合うものを使います。

どの期間でも、先に書き込む日付

試験地は、原則として申込のときに住んでいる都道府県です。会場は自分では選べません。宅建業で働いていて、登録講習を受けて5問免除を使う人は、もう一つ杭が要ります。講習は受講の申込から修了まで2か月以上かかり、修了試験に合格してから宅建試験を申し込みます。7月の申込に間に合うよう、春までに講習の日程を決めておきます。

残り12か月：前の年の11月に始める

10月の試験が終わった11月に始めて、翌年の試験を目指す人の表です。試験を受け終えて次の年に向けて準備を始める人や、受けると決めたのが秋の人は、この表を使います。

12か月の強みは、解き直しの間を長くあけられることです。間をあけて繰り返す効果を調べた大きな実験（Cepedaら、2008年）では、1,350人あまりが事実の知識を覚え、最長で約3か月半あけて復習し、さらに最長1年後にテストを受けました。その結果、テストが先になるほど、よく効く復習の間隔も長くなりました。宅建業法を11〜12月に学び、6月に2周目、9月に3周目と、月単位で間をあけて戻すのはこの考え方です（間隔の決め方は間をあけて繰り返す復習の記事）。

11月の時点では、受ける年度向けの基本書がまだ出ていないことがあります。その場合は、手元の版で宅建業法の骨組みを学び始め、4月に受ける年度向けの版へ替えて、改正された所だけを確かめ直します。

残り9か月：1月に始める

12か月の表から、1周目の各分野を少しずつ縮めた表です。6月末までに全範囲の1周目を終え、7月の申込と同時に2周目へ入る骨組みは同じです。

12か月との違いは、権利関係の1周目が約2か月半になることです。民法の細かい論点まで1周目で追うと、5月以降が押し出されます。1周目は売り買い・貸し借り・相続など土地と建物の場面の基本までにし、細かい所は2周目の✕と△で拾います。

残り6か月：4月に始める

4月は出題の基準日（4月1日）を過ぎた月なので、教材を最初から受ける年度向けでそろえられます。骨組みは宅建の独学の記事にある半年の計画の例と同じです。そこでは月ごとの「次へ進む目安」を示しているので、ここでは12か月・9か月の表から何を削ったかを書きます。

6か月の表は、全範囲の1周目が8月末までかかり、2周目は✕と△だけになります。権利関係は、宅建試験の得点戦略の「宅建業法で稼ぐ型」のように、失点の枠を多めにとる前提で組んでいます。週の時間が仮の数字で週11時間ほどあれば入る量ですが、週6.5時間ほどでは入りません。その場合は、この年度を「本番の形を知る回」と考えるか、週の時間を増やすかを先に決めます。

残り3か月：7月に始める

これから勉強を始めて残り3か月なのは、ちょうど申込の月に始める人です。8月に入ると、その年の申込はもう締め切られています。まず申込を済ませます。

正直に書くと、3か月（約13週）は、仮の数字では週15.5時間でも約220時間に届かない長さです。全範囲を同じ深さでは回せません。宅建業法の次に法令上の制限へ進み、権利関係は売り買い・貸し借り・相続の基本の場面だけにします（宅建の勉強法で書いた、期間が短い人の順番と同じです）。法令上の制限は、条文の数字と要件で正誤が決まる問題が多く、覚えた分が点に結びつきやすいからです。

週の時間がこれより少ないなら、受けると決めていても、本命を翌年に置く考え方を持っておきます。その判断のしかたは勉強時間の記事の「残り1〜2か月なら、どう選ぶか」と同じです。

すでに1年近く続けてきて残り3か月になった人は、この表ではなく、12か月・9か月の表の7月以降の行を使います。新しい範囲は増やさず、2周目・通し練習・模試に時間を使う時期です。模試の時期と回数は宅建の模試の使い方で説明しています。

遅れたときは、どこで気づき、どう切り替えるか

計画は途中でずれるものです。ずれに早く気づけるよう、2つの区切りを置きます。

• 申込の前（6月末）：12か月・9か月の表なら、全範囲の1周目が終わっているか。6か月の表なら、宅建業法の1周目と✕と△の解き直しが終わっているか。
• 8月末：12か月・9か月・6か月の表なら、全範囲の1周目が終わっているか（3か月の表では、宅建業法と法令上の制限の1周目が終わり、権利関係の基本に入っているか）。

遅れていたら、より短い期間の表の組み方に乗り換えます。たとえば12か月の表で始めて、6月末に法令上の制限が終わっていなければ、6か月の表と同じように、法令上の制限と税・価格の1周目を8月末までに終え、その分の2周目は✕と△だけにします。そのとき、次の2つを守ります。

1. 通し練習を始める月（9月）は動かさない：遅れを取り戻そうと後ろへずらすと、本番の時間配分を試す回数が減ります。削るのは、その前の月の範囲のほうです。
2. 削る順を決めておく：権利関係の細かい論点から浅くします。宅建業法と法令上の制限の解き直しは削りません。どの分野で何問まで落としてよいかは、得点戦略の記事の型に合わせます。

反対に、予定より早く進んでいるなら、範囲を広げるより、✕と△の解き直しの間隔を守ることと、分野を混ぜた四択に回します。

なお、試験まで1か月を切っている人は、この記事の表ではなく、直前1か月の復習の配分で残りの日の使い方を決めてください。試験のあとに次の年度へ切り替えるなら、11月から上の12か月の表で始められます。

今日からやること

• 手帳かカレンダーに、7月の申込、10月の第3日曜日の試験、6月の公告を先に書き込む（5問免除を使う人は講習の日程も）。
• 1週間に机に向かえる時間を決め、上の「何か月前から」の表で、自分の残りの期間が足りるかを見る。
• 残りの期間に合う表を1つ選び、各月の行を自分の予定表に写す。
• 6月末と8月末に「区切りの点検」と書いておく。
• 最初の2週間で1単元の時間を測り、勉強時間の記事の計算で見積もりを直す。

このサイトで次に読むなら、宅建の勉強時間の考え方がおすすめです。この記事の表の月の長さが自分に足りるかを、自分で測った数字で確かめられます。

参考にした公式の情報・研究（2026年10月確認）

• 不動産適正取引推進機構「試験概要」（毎年10月の第3日曜日、試験の時間、出題の根拠となる法令は試験の年度の4月1日現在施行のもの、原則として6月の第1金曜日に公告、試験地）
• 同 試験日程の案内（令和8年度の申込期間・受験票の発送日・試験日・合格発表日）
• 同「よくある質問」（合格発表は試験日の26日（土日祝日を除く）後の日、会場は選べないこと）
• 同「登録講習」の案内（申込から修了まで2か月以上、修了試験合格後に宅建試験を申し込むこと）
• Cepeda, N. J., Vul, E., Rohrer, D., Wixted, J. T., & Pashler, H. (2008). Spacing effects in learning: A temporal ridgeline of optimal retention. Psychological Science, 19(11), 1095–1102.（DOI／PubMed）